お盆休暇明け早々、早朝@08:50から日本の4-6月期GDPは、前期比プラス0.9％、年率＋3.7％と市場予想（前期比＋1.0％・年率＋3.9％）よりも弱い数字に、直後は円売りにブレて、すでに “先取り” と思える円高でスタートしたオセアニア市場の流れを逆行する展開も、材料出尽くしで円買い順風中。 これでちょっと落ち着けば、このあとは株価動向にリンクする動きに移行するんでしょうネ（?）
◇.。・+゜゜+・。 Tokyo Financial Market Summary 。・+゜゜+・。.◇
　　　　　(15日06:00)　⇒　 (09:00)
USDJPY =　94.85-90　⇒　 94.70-75
EURJPY = 134.80-85　⇒　134.15-20
GBPJPY = 157.05-10　⇒　156.00-05
EURUSD = 1.4200-05　⇒　1.4165-70
◇ 日経平均株価(09:01): 76.31↓0.72％の10,521.02円。 TOPIX: 5.54↓0.57％の968.03。

◇　◆　◇　◆　◇
[17日朝のBlog]　―― またひとつ増えたFX相場を動かす材料 ――
最近、中国株動向がドル円相場にも密接にかかわってきてる（?）という、プロのマーケット・コメントを目にしますが、もうしそうならば、日経ヴェリタス（8/16付）の「解密CHINA」（解密＝「秘密を解き明かす」という意味）を読んでいて、”ちょっとヤバいかも” ・・・
………………………………………………………………..
中国では、日ごとに資産バブルの懸念が強まっている ―― 7月下旬、150人の閣僚や高級官僚がワシントンに乗り込み、「米中戦略・経済対話」 に臨んだ。 米側から「財政赤字の削減に向け努力する」との言質を得る一方、中国は「積極的な財政政策」と「適度に緩和的な金融政策」の継続を約束した。
中国が国内のバブルを容認し、世界経済のけん引役を担ってくれれば、米国経済にとって追い風となる。 一方、8000億ドル超の米国債を抱える中国も、その価値が下がり損失が出ないよう当面は米国経済とドルを支える必要がある。 王副首相は「金融緩和の継続」に米中共通の利益をかぎ取ったに違いない。
温首相が率いる国務院傘下の中国人民銀行は、いつバブル退治に動き出すのか? ―― 温首相の発言が市場を意識していた。 ところが （予想に反して、本来 “金融引き締め派” の） 温首相も、『積極的な財政政策と適度に緩和的な金融政策の堅持は揺るがない』 と、（7～9日・地方視察の際に） 金融緩和の継続を “確約” するかのような “宣言” ―― （株価・不動産などの資産バブルが膨らめば）中国、そして世界経済に、将来より大きな打撃を与える可能性も否定はできない。　[日経ヴェリタス/一部抜粋]
………………………………………………………………..
広大な国土（世界3位）、世界最大の人口（13億人）、そして米国債の保有No1という立場を背景に、今日では中国の「金融政策を巡る憶測」や経済指標までもがメジャー通貨の為替相場に影響を与え始めてきてただけに、直近でまたひとつ、マーケットを動かす “材料” が増えちゃいましたネ┐(´.｀)┌