日経新聞の折り込みチラシで、毎月入ってくるのが翌月の “カレンダー”。 けさ入った6月のカレンダーを見ると、”祝日なし” に 「なんてこった(*’-^)」 と思った瞬間、「14日に何かが起こる」（?） と、当たらない直感が働いてしまいました。
15日（月曜日）は “新聞休刊日” ・・・ 何てったって、昨秋の 「Lehman Brothersが連邦破産法11条の適用申請」 を、新聞休刊で報道できなかった新聞各紙。 それに懲りて（?）、「日米欧、相次ぎ危機打開策（5中銀、ドル供給上限撤廃）」 の大見出しで、経済紙として面目躍如の “特別号外” を新聞休刊でも配達した日経。 その後、報道内容よりも “号外を発行・配達” したこと自体が話題となっちゃいましたが、それでも 「休刊日には、何かある（?）」 と先走った今朝でした。
さて、先週に起こった 「S＆Pが英国債の格下げ示唆で、ポンドよりドルが売られる」 奇妙な現象を、日経ヴェリタスが解説してました。
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（1）金融危機で米投資家がいったん手元に呼び寄せたマネーが、再び高い利回りを求めて新興国などに流れている
（2）相次ぐ経済対策で、米財政赤字が過去最悪の規模に膨れあがることへの懸念
―― 米国債の格下げが連想、意識された報道に大きく反応する今の市場参加者のセンチメントに、はっきり表れている ―― 米株が上昇すれば 「米投資家の海外投資が増える」 との思惑からドル売り材料とされ、下落しても 「米景気悪化への懸念」 からドルが売られる――。
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さらに、「足元のドル安で、原油など資源にマネーが流れ込み、豪ドルなどの資源国通貨は堅調も ―― ただ、（a）投機筋による豪ドルの買い持ち高も高水準に積み上がっている　（b）鉄鉱石の値下げ （⇒ 資源メジャーの収益悪化 ⇒ 資源国の経済にマイナス） などをきっかけに売りに転じてもおかしくない状況」（邦銀アナリスト）と、消去法で中長期的には再び円高の流れを予想する解説に、つい円高論者のわたしは相槌を打ちたくなっちゃいました。
◇.。・+゜゜+・。 Tokyo Financial Market Summary 。・+゜゜+・。.
　　　　　(23日06:00)　⇒　 (11:00)
USDJPY =　94.70-75　⇒　 94.55-60
EURJPY = 132.65-70　⇒　132.30-35
GBPJPY = 150.90-95　⇒　150.10-15
EURUSD = 1.3995-00　⇒　1.3990-95
◇ 日経平均株価(11:00): 105.42↑1.14％の9,331.23円。 TOPIX: 7.58↑0.87％の883.46。